ECの認知度の重要性と効果

ECサイトを利用してもらうためには、ECサイトの存在を知ってもらう必要があります。
ここでは、ECサイトにおける認知度・アクセス数の重要性について確認しましょう。

認知度アップは売上に直結する

ECサイトの利用者数の多さは売上に直結しますが、ECサイト利用者は何もせず増えるものではありません。特に自社ECサイトでは、モール型ECサイトと比べ集客が難しい傾向があります。集客をするためには、運営する自社ECサイトを多くの人に認知してもらうことが必要です。

ECサイトの認知度を高めるための施策は、主に次の2つに分けられます。

・Web広告をはじめとする短期的施策
・SEO対策、SNS運用などの長期的施策

どちらも、ECサイトの認知度アップに欠かせない施策です。

認知度を背景にしたPDCA

集客・認知度向上は、EC発展のために重要です。

ECサイトの利用者が増えると、購買データや口コミなどの情報が集まります。こうして得られた情報により、PDCAサイクルを循環できます。PDCAサイクルによって自社ECサイトの課題が見えてくると、ECサイト改善や新たなチャレンジにつながるでしょう。

逆の視点で考えると、利用者のいないECサイトは改善の機会が得られにくいといえます。ECサイトの課題を分析するためにも、認知度の向上は重要です。

ECサイトの認知度対策の基本

ECサイトのアクセス数を増やすためには、押さえておくべき基本的なポイントがあります。認知度を上げるための具体的なポイントは、以下のとおりです。

ターゲットとキーワードを明確にする

自社の商品・サービスを購入するターゲットを、明確に定めましょう。

さらにターゲットとなる利用者の年齢やニーズ、情報収集によく使う媒体などを洗い出し情報を集めます。「利用者は他にどのようなECサイトを利用しているか」「何を目的に調べているか」などを明らかにし、SEO対策用のキーワードを明確にします。

宣伝には、ターゲットの年齢層に応じたSNSを利用しましょう。年齢層が高めならFacebook、ティーン向けならInstagramやTikTokなど、使い分けることで宣伝効果が高まります。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、広告以外の方法で宣伝し、見込みのあるユーザーのニーズを引き出す手法です。

ユーザーに刺さるコンテンツを作成して発信することで、ニーズが潜在化しているユーザーに対してニーズを引き出します。商品が購入されたあともユーザーにアプローチを続けることで、最終的にはファンとして定着してもらうことを目指します。

近年のマーケティングは、「プル型」が主流です。こちらからユーザーに売り込む形ではなく、ユーザーの方から探しに来てくれるコンテンツを用意することで広く集客できるでしょう。

施策①SEO対策

ECサイトはWebサイトの一種であり、アクセスしてもらうためにはSEO対策が必須です。自社ECサイトがデータベースにインデックス登録され検索結果で上位表示されるために、取り得るSEO対策について確認しましょう。

キーワードを盛り込んだコンテンツ作成

自社ECサイトが利用者の目に留まるために、多くのユーザーが検索する可能性のあるキーワードを洗い出してSEO対策を実施します。
キーワードによるSEO対策には、以下のようなメリットがあります。

・実行しやすい
・費用対効果が高い
・顧客のロイヤルティが高まる
・SNSで活用しやすい

自社が強みとするコンテンツとキーワードを相関させることで、自然流入してきたユーザーに効果的なアピールができます。

オウンドメディアの充実

オウンドメディア（自社サイトやブログなど）は、SEO対策に有効です。専門性のあるコンテンツはSEOの観点からも評価されやすく、検索結果で上位表示される可能性が高まります。

有益な情報を載せて閲覧数を増やすだけでなく、無理のない範囲で更新頻度を高めることで、ユーザーから定期的に閲覧してもらえます。

また有益な情報だけでなく、商品を紹介するコンテンツも重要です。「商品を購入したあとにどのように使うのか」「どのような効果があるのか」を紹介することで、購入後の未来についてユーザーに想像してもらうことも大切です。

クローラーとインデックス対策

検索結果で上位表示されるためには、検索エンジンに自社サイトを発見してもらいデータベースにインデックス登録してもらう必要があります。
Googleのクローラーを意識する際に、気をつけたいポイントは以下の2点です。

・重複ページを整理しURLを正規化する
・ディレクトリの構造を整理する

サイズやカラーバリエーションなどで商品ページが多くなると、ページの重複が発生します。重複ページはクローラビリティを悪化させるだけでなく、Googleに「コピーコンテンツである」と判断されるおそれがあります。こうした事態を避けるためにも、ECサイトやオウンドメディアにおける重複ページの整理は重要です。

またディレクトリの構造を整理するとクローラビリティが向上し、検索結果でより上位に表示される可能性が高まります。

ECサイトのユーザビリティを上げる

ECサイトのユーザビリティ向上は、SEOにおいて重要です。ユーザビリティを向上させるためのキーワードが、モバイルフレンドリーです。

Googleによると、2014年からモバイルフレンドリーサイトであることは検索順位を決める評価要素のひとつです。近年はPCよりスマートフォンからの検索が多いため、スマートフォンからの閲覧に対応したECサイトはモバイルフレンドリーサイトとして評価されます。

スマートフォンで使いづらいECサイトはユーザビリティが落ち、SEOにおいても悪影響が出ます。文章の読みやすさ向上やフォームの最適化、読み込み時間の短縮などを目指しましょう。

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施策②広告

広告は、認知度向上をねらう定番の方法です。ECサイトはWeb上での商品やサービスの販売がその役割であるため、看板やチラシなどの実物の広告よりWebにおけるさまざまな広告が主流です。

リスティング広告

リスティング広告は、Googleをはじめとする検索エンジンの検索結果で画面の上部に表示されるWeb広告のことです。ユーザーの検索キーワードに対応して表示されるため、関心の高いユーザーを狙い撃ちして広告を表示できます。また、SEO対策なしで上位表示できる点もメリットです。

Googleの場合では「スポンサー」と表示されるものの、検索結果として表示されるため広告感が薄いメリットもあります。

クリックごとに広告費が発生しますが、ユーザーにも自然に受け入れてもらいやすく集客に向いた広告です。

SNS広告

SNS広告は、SNS上の投稿と似たような形で掲載される広告です。タイムライン上に設置されるタイプであれば、ユーザーの目に留まりやすいため広告効果も大きくなります。

SNS広告は、セグメントを設定して広告を掲載できる点が特徴です。年齢・性別のほか、ユーザーの興味関心にあわせたターゲティングが容易に行えます。SNSによっては共有機能などがあり拡散力が強いため、ニーズが潜在化しているユーザーにも認知してもらえるでしょう。

ただしSNS広告は、表示回数の多さや誇張表現などがユーザーに不快感を与え炎上するリスクがあります。

動画広告

動画で配信するWeb上の広告で、YouTubeなど動画配信サイトやSNSでの配信に適しています。

動画広告が持つ最大のメリットは、ユーザーの聴覚や視覚に直接訴える点です。動画広告では、文章で伝えるよりも多くの情報を短時間で伝えられます。

ただ、広告動画の作成には多くの費用と時間がかかります。費用対効果をしっかりと勘案したうえで、動画広告は作成しましょう。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告とはライターや記事編集者と契約し、自社ではない外部のブログ・Web記事に自社の広告を掲載する方法です。広告ではあるものの、体験レポートや「使ってみた」といった記事の体裁のため広告感が薄い点が特徴です。

ブログや記事に商品ページへのリンクが設置されており、購入数・会員登録数などに応じてサイトやインフルエンサーへの報酬が発生します。
しかし近年は誇大表現やステルスマーケティングの事例により、アフィリエイト広告自体に炎上リスクが高いことが懸念点です。

施策③SNS運用

広告を掲載する媒体としてのSNS活用ではなく、SNS投稿を発信する形で認知度を上げる方法です。オウンドメディアのように自社のファンを増やせる可能性もあるSNS運用については、以下のとおりです。

法人アカウントの運用

自社で公式SNSアカウントを持ち、ひとつの法人アカウントとして日々更新をすることも認知度向上に有効です。他のユーザーとコミュニケーションを取ることで、会社名や店舗名をさまざまなユーザーに知ってもらえるでしょう。

公式アカウントでの振る舞いは、そのままその企業への好感度につながります。その結果、広告よりも高い宣伝効果を得られ、自社のファンを獲得することも可能です。

また近年では、知りたい情報を検索する際にSNSによる検索を用いるユーザーが増えています。法人アカウントは専門家として、有用な情報を発信する役割が期待されています。

SNSの特性を活用する

X（旧Twitter）やInstagram、TikTokなど、主要なSNSはそれぞれメインとなるユーザー層が異なります。複数のSNSで公式アカウントを持つ場合は、各ユーザー層に適した投稿を念頭に置きましょう。

Facebookは実名登録が基本で、ユーザー同士のコミュニケーションの深さが特徴です。
Instagramは画像投稿が主体で、ビジュアル面で訴求をしたいケースに適しています。投稿する写真にこだわれば、ブランドイメージの向上も可能です。
X（旧Twitter）は高い利用率やリポスト機能などにより、他のユーザーへの拡散力が非常に高いことが特徴です。しかし拡散力の高さゆえに、炎上やネガティブな投稿が発生する危険があります。

ECにリピーターをもたらす施策

ECの認知度を高める施策とあわせて、リピーター確保のための施策も重要です。多くのユーザーに定期的にECサイトを訪問してもらえれば、売上だけでなく販売情報や口コミなども集まりやすくなります。
ここではECのリピーターを確保するための施策について、確認しましょう。

メールマガジンの配信

メールマガジンは、リピーター確保のための代表的な施策です。ECサイト上でメールマガジンの会員登録を促すことで、ユーザーのメールアドレスや属性（年齢・性別など）などの顧客情報を集められます。

また定期的にメールマガジンを配信することで、ユーザーにECサイトを思い出してもらうことが可能です。ユーザーの属性に応じたセグメント配信をすれば、ECサイトを訪問してもらえる可能性がより高まります。新商品の告知・割引中の商品情報などを配信すれば、ユーザーの購買意欲向上にもつなげられるでしょう。

リマーケティング広告

ECサイトに来たことがあるユーザーへ、もう一度ECサイト訪問をしてもらえるように誘導する広告です。リマーケティング広告は、他の広告よりもコンバージョン率（商品購入まで至った人の割合）が高くなる傾向にあります。
リマーケティング広告の注意点は、表示条件を細かく設定することです。以下のようなユーザーには、リマーケティング広告が有効に働く可能性があります。

・ECサイト上で商品を購入したデータがある
・お気に入りリストに商品がある
・買い物かごに商品を入れている
・特定のバナーや商品をクリックしたことがある

一方で一度ECサイトを訪問しただけのユーザーに広告が表示されると、ユーザーの不快感につながり再訪問率が低くなるおそれがあります。リマーケティング広告の表示条件を細かく設定することで、リピーター確保が確かなものになります。

レコメンドツールの活用

レコメンドツールとは、ECサイトに訪れたユーザーの閲覧や購入履歴に応じてコンテンツを表示するツールのことです。「この商品を閲覧した人はこのような商品も見ています」のような形で、ユーザーの興味に沿ったコンテンツを紹介できます。

またレコメンドツールには、ユーザーに対して選択肢を提示する役割があります。
レコメンドツールにより、ユーザーはいま閲覧している商品とレコメンドツールに表示されている商品とを比較可能です。
ユーザーは一つの商品の購入に迷うよりも、いくつかの商品を比較できることで購買意欲が高まり、最終的に何かを買う可能性が高くなります。特に商品数が多いECサイトでは、レコメンドツールが有効に働く場面が増えるでしょう。

オウンドメディアでの交流

リピーターを確保するためには、ブログやSNSを使ったマーケティングは必須です。特にオウンドメディア上でユーザーが参加できるコンテンツ（アンケート・コメント機能など）を配置すると、ロイヤルティの向上につながります。

ユーザーとの交流を通じて自社をブランド化することで、リピーターは次第に会社自体のファンになってくれます。ファンが自社のことを拡散すれば、新規ユーザーの獲得にもつながるでしょう。

ECサイトの認知度を含めた売上向上施策は当社にご相談ください

ECサイトでは、売上の増加を目指すために「認知度の向上」が常に課題として存在します。「認知度を上げる方法は分かったが、何から手をつければよいか分からない」方は、一度当社へご相談ください。認知度を含めた売上向上施策について、サポートいたします。