EC事業にLINE活用は効果が見込める

EC事業にはインターネットを通じた宣伝が必須です。SNS、特にLINEの活用は効果が期待できます。LINEの活用による見込める効果を解説します。

ユーザー数の多さ

LINEは近年私たちの生活に欠かせないツールです。そして、プライベートだけでなくビジネスの面でも同様です。

LINEの強みの1つは、ユーザー数の多さです。2023年9月時点でユーザー数は9,600万人で、他のSNSと比べても圧倒的な数字です。人口比率で考えると、約8割の人々が利用しています。

LINEのビジネス活用は今後さらに広がると考えられています。

アクティブ率の高さ

SNSにおける宣伝では、ユーザー数だけでなくアクティブ率にも考慮が必要です。アクティブ率は、そのSNSの使用率です。アクティブ率が低いと、ビジネス活用は効果が低いと判定されます。

LINEはユーザー数だけではなく、アクティブ率でも他のSNSに大きく差をつけています。2023年12月時点で86%であり、この数値はユーザー数とともに驚異的な数値です。
LINEが生活に浸透している証拠であり、ビジネス活用の有効性を示しています。

活用手段の豊富さ

LINEには、ビジネスやEC運用における活用手段が豊富に存在します。

1対1のコミュニケーションに使えるだけでなく、LINEショッピングではECサイト向けの集客ができます。タイムラインやメッセージを通じて宣伝や広告も可能で、ユーザーとの間に充分なつながりを形成できるでしょう。

EC事業での基本的なLINE活用方法

EC事業にとって、LINEの活用は欠かせません。どのように活用すればよいのでしょうか。ECサイトにおけるLINEの基本的な活用法を解説します。

LINE公式アカウントの開設

最初に、LINE公式アカウントの開設が必要です。

公式アカウントとは、企業がユーザーへアプローチするためのアカウントです。

公式アカウントには3つの料金プランがあり、プランに応じて配信できるメッセージ数が異なります。チャット機能やリッチメニュー、LIVEVOOM投稿機能や販促機能が備わっていて、多角的にユーザーへアプローチできます。

LINEショッピングと連携

LINEショッピングとは、LINEで使えるショッピングサービスです。

LINEショッピングにはカート機能がないため、自社のECサイトで決済をします。つまり、LINEショッピングを入り口として、自社ECサイトへ送客が可能です。人気商品や一押しの商品の販売により、自社ブランドの認知度を高められるでしょう。

LINE広告の利用

LINE広告とは、LINEのさまざまなサービスに広告を配信できるサービスです。LINE NEWSやSmart Channel、タイムライン、ウォレット、LINEマンガに広告を配信できます。

LINEでは、ユーザーが住む地域や年齢などの基本情報のほか、ユーザーの行動パターンに基づいてターゲティングが可能です。ユーザー数とアクティブ率を考慮すると、多くのユーザーへのアプローチが期待できます。

EC事業でLINEを活用するメリット

LINEをEC事業で活用すると、多くのメリットが得られます。このメリットについて解説します。

個別化マーケティングでリピート率を向上させられる

LINEでは、非常に効率的なターゲティングが可能です。

地域や年齢の基本情報だけでなく、行動履歴やLINE内部コンテンツの閲覧傾向や広告接触情報をベースにした「みなし属性」を活かせます。既存ユーザーや直近で商品を購買したユーザーと「みなし属性」が近い層にターゲティングすると、効果的なアプローチができるでしょう。

開封率が高い

LINE公式アカウントによる配信メッセージは、メールやDMよりも開封率が高い点が特徴です。

とあるアパレルショップが比較したところ、メールマガジンの開封率が数%であることに対し、LINE公式アカウントのメッセージ開封率は20%から30%に達しました。業種にもよりますが、LINE公式アカウントの開封率は、DMやメルマガより大幅に高いと一般的にいわれています。開封率が高いと、情報発信の効果や成果の向上に役立つでしょう。

柔軟な選択が可能

LINEはAPI開発が可能なプラットフォームで、求める内容に応じたカスタマイズが可能です。

購買履歴と友だち登録者のデータをつなげるCRM連携や、リッチメニューをカスタマイズして相談とお問い合わせをLINEで完結させる施策などがあげられます。そのほか、LINEのデータによるユーザー属性に合わせて配信内容を変えるセグメント配信も可能です。

カスタマイズによる柔軟性も、LINEの大きなメリットです。

LINE活用の注意点

EC事業におけるLINE活用には多くの利点がありますが、いくつかの注意点に気をつけなければなりません。注意点やデメリットを把握して、補うかたちで運用しましょう。

アカウント運用コストの発生

LINE公式アカウントの懸念点として、初期費用や月額固定費の運用コストがあげられます。運用経費が見合うかどうかはECの規模や選ぶプランによります。

公式アカウントは、月単位でのプラン変更が可能です。コストが気になる場合、最適なプランを探りながら運用しましょう。

友だち追加済みのユーザーが増やしづらい

LINEのメッセージを使ってユーザーにアプローチするには、友だち登録が必要です。しかし、友だち登録は楽ではありません。

LINEのプロモーションスタンプや友だち追加の広告は有料です。無料で新規の友だち登録を促すことは難しいでしょう。

LINEショッピングのみではECサイトを開設できない

LINEショッピングは、集客をするチャネルであり、LINE内部でECサイトを構築できるわけではありません。LINEショッピングで商品を売るには、LINE以外のサーバーを利用した独自のECサイトが必要です。

小規模事業者にとって、LINEだけで完結できない点はデメリットです。

LINEの効果的な活用｜応用編

EC事業でLINEを活用する方法には、応用的なものがあります。ターゲティング機能によるパーソナライズや自動ログイン機能はLINE特有の機能や特徴であり、高い効果が期待できます。

メッセージのパーソナライズ化

LINE公式アカウントは、ユーザーの性別や年齢の属性から絞り込みをし、層ごとに内容を変えるセグメント配信が可能です。
LINEが保有するデータをもとに属性が分けられるため、自社が狙うユーザーと完全に適合するわけではありません。しかし、購買履歴や個人を特定しない範囲での「みなし属性」やLINE特有のセグメントによるパーソナライズは、宣伝の際に頼りになります。

さらに、ID連携機能で自社で保有するデータを連携させれば、既存顧客へのアプローチにも活かせるでしょう。

リッチメニューを活用する

リッチメニューとは、トーク画面の目立つ位置に表示される、ユーザーの興味を引きやすいコンテンツです。自社ECや企業紹介、外部サイトのリンクにつなげたい場合に効果があります。

リッチメニューはカスタマイズが可能であり、会員と非会員で項目を分けたりニーズに合わせた個別表示をしたりできます。ショートカット注文との組み合わせで再購入の動線を分かりやすくする施策も有効です。

購入のハードルを下げる自動ログイン機能

配信したメッセージやリッチメニューにユーザーが関心を示しても、購入までの手順が煩雑だと購買機会を逃す恐れがあります。

LINEの自動ログイン機能は、LINE側が認証機能を担うことで、IDやパスワードをスキップしてログインできる機能です。これにより、ユーザーの購入までのハードルを下げ、カゴ落ちを抑制できます。

また、購入へのユーザーの誘導も簡易になり、自社サイトへの導線効率も高くなるでしょう。

配信メッセージの自動化

アプリやAPIの活用で、注文完了や発送完了をトリガーにして、ユーザーへ情報を自動で発信する仕組みを構築できます。購買後の確認メッセージや発送のお知らせの送付は、ユーザーに安心感と信頼感を与えます。

また、セグメント配信と同じように、送信対象を顧客タグによって分岐させる設定も可能です。

ユーザーの利便性を高めると同時に購買促進にも効果を発揮します。

LINEのEC事業活用例

LINE広告をEC事業で活用した例を紹介します。EC事業促進におけるLINE活用のヒントが見つかるでしょう。

美容雑貨卸売り企業

とある美容雑貨の卸売り企業は、実店舗での販売縮小とECサイトの強化の方針を打ち出しました。しかし、メルマガやDMの低い開封率や、電話での受注業務負担の課題が悩みでした。

若年層の新規ユーザー募集を目的に作成したLINE公式アカウントを活用し、新規ユーザーの募集だけでなく、セグメントによるターゲティング効果や自動ログイン機能をフルに活用した体制を作りあげています。その結果、ECの売上が向上し、課題解決につながりました。

スキンケア商品の企画販売

スキンケア商品を販売するとある企業は、自社サイトおよび楽天複数の提携先ECサイトでオーガニックスキンケア商品を販売しています。

LINE公式アカウントを導入したものの、一斉配信がブロックされるような課題があり、有効な活用ができていませんでした。そこで、セグメント配信を活用し、ブロック率を半分以下に抑えることに成功しました。
また、リッチメニューのセグメント別の変更で売上上昇につなげています。

LINEと連携してEC事業を効率化しよう

LINEは、EC事業の効率運営に必要なものを数多く提供するSNSです。セグメント機能やターゲティング、カスタマイズによる個別化、インターネットによる販売に求められる要素が含まれます。LINEの活用は事業の発展に不可欠でしょう。
NTMのEC運営代行サービスは、LINEとの連携も含めたEC事業全般に効率的な運営をご提供します。ご興味のある方はこちらご覧ください。